保険の見直しに、〇〇本舗って信用できるの?利用の方法と工夫とは?デメリットは?

保険の見直し本舗 保険

保険の見直しの季節は夏場や年末など、ボーナスの時期によく検討される事が多いんですが、そこで気になるのが保険の見直しで、『本舗』と呼ばれる名称で全国にある保険の窓口です。

一体何をやっているお店なんでしょうか?

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保険見直し本舗とは?

「無料の保険相談窓口」として10年くらい前から、全国の駅前などで展開されるようになった、総合保険相談窓口というものがあります。

正確には『生命保険等の販売代理店』

2001年の創業以来、この保険代理店業務で大手として全国展開しているのが、東京都渋谷区桜丘町に本社がある、『株式会社保険見直し本舗』です。

今回は、この企業を中心にどのような営業、保険の相談を受け付けているかを説明しながら、保険の見直しについて詳しく解説しましょう。

株式会社保険見直し本舗ってどんな会社?

最近名前が知られるようになったイメージですが、実は結構、古くから保険業務に携わってきた国内企業です。

元々自動車保険や、生命保険を中心とした様々な比較見積もりサイトを運営してきたのが親会社でした。

もちろん、悪質サイトではなくそのネットでのサービスで株式上場を果たした企業です。

現在40社以上の保険会社の商品を取り扱い、保険法に準拠した営業でFPを雇用し、「金融商品のプロ」が詳しく保険商品の中身を説明することが、各保険会社の営業を兼ねています。

言ってみれば、保険営業の外注先ですね。

個人情報を個別ではなく一元管理で、場合によっては保険の継続の方を勧め、保険の見直しを抑制することもあるので、利用者、保険会社から共に信頼を得ている企業です。

「ぴったりの保険選び」をお手伝いします | 見直すなら保険見直し本舗
保険見直し本舗は全国の相談窓口で、保険選びや見直しができる保険ショップ。お客様のニーズに合わせて最適な保険プランをご提案します。あなたにぴったりの保険、ここならきっと見つかります。

保険見直し本舗で出来ることは?

生命保険などの代理店業務とはいえ、巷にある大手生命保険全部を取り扱っているわけではありません。

保険見直し本舗は保険会社と提携している

保険見直し本舗などの代理店で扱う保険商品を提供する保険会社の多くは、一般的に「保険外交員」とか「保険個人営業スタッフ」とか、「生保レディ」と呼ばれる営業職を持たないか、あるいは削減しているような保険会社が提携しています。

アフラックなどの外資系通販型生命保険会社や、オリックス生命、エヌエヌ生命やSBI生命など、国内の昔から存在している老舗の生命保険会社よりは、保険業界に新規参入した保険会社が多いのが特徴です。

保険見直し本舗は保険商品全てに関して網羅している

また、生命保険と同時に、同じく通販型損害保険会社、つまり自動車保険や、個人向け少額短期保険会社など、保険商品全てに関して網羅しているのも特徴でしょう。

特に『保険見直し本舗』はその連携している保険会社が国内外問わず、非常に数が多いことでも特化しています。

保険見直し本舗は「保険見直し」に特化 している

「保険見直し」に特化しているということで、無料相談としてファイナンシャルプランナーが常に常駐していることになっており、言ってみればこの金融商品に詳しいFP(ファイナンシャルプランナー)を多く取りまとめて事業化したのが、この『保険見直し本舗』です。

運営は、提携保険会社からの販売代理手数料(マージン)が個別契約に応じて発生しているので、利用者負担はありませんが、保険会社にとっては、営業職のコスト削減につながるので、結果的に利用者と提供者でメリットがある関係になります。

また利用者は料金が発生せず、数十社以上の保険会社の保険商品、サービスについて、詳しい説明を店舗で受けることが出来るので、自分の都合の良い時間や日にちを選んで、わざわざネットで自分で調べる必要がないのが利点です。

保険の見直し本舗などの利用でデメリットは?

やっぱり一番、これが皆さんの気になる部分ではないでしょうか?

金融商品に詳しいFPが在籍しているとは言え、やはり販売代理店ですから、『結構強引な営業をかけられるのでは?』と心配しますよね。

保険法の改正によって、消費者保護の観点が強められた

その点は、平成26年に大幅な保険法の改正がされて、消費者保護の観点が強められたので、一応は心配要らないでしょう。

http://www.jili.or.jp/research/search/pdf/D_193_3.pdf

しかし、それでも心配な方にちょっと詳しい説明が必要かもしれませんので、少し解説しておきましょう。

保険法の改正によって、消費者側のデメリットは少ない

基本的に、生命保険等の営業は直接個人や法人にむけて、口頭で商品説明をしなければならない決まりがあり、それ以外の場合は、かなり詳しい文書の提示を顧客に対して保険会社が義務を負うことになっています。

そのため、電話勧誘等は原則禁止です。

保険代理店に所属し、保険募集人の資格を有する人のみが行えるとしてきたわけです。

しかしながら、中には新規参入した生命保険会社や、損保会社、外資系企業の一部などは、契約者向けの相談窓口、オペレーターは存在しても、営業職自体があまりないことも多かったので、各社独自に保険代理店を持つしかありませんでした。

例えば、自動車保険なら車検や修理で指定工場へ車を持ち込んだり、新車購入の際はディーラー(販売店)がその保険代理店として役割を担っていますよね。

それと同様に、生命保険などでも総合代理店を展開したいという要請を業界から受けて、電話やメールで保険会社と連絡を取る手段が一斉に増えた時期がありました。

「保険マッチングサービス会社」が規制される

その受付が「保険マッチングサービス会社」と呼ばれる存在です。

しかし、このサービス、どう考えても代理店の収益を上げるためにかなり強引な勧誘の危険が内在することが指摘され、法改正で厳格に、かなり厳しく規制されたんですね。

特に保険の契約は、個人の『年収』、『家族構成』などの個人情報を取り扱いますから、強引な保険代理店の営業は、結果的に生命保険会社の評判を落としかねません。

「保険比較サイト」に生命保険会社は関与しない

なので、近年、「保険比較サイト」なる特に資格も有しない一般人が作成したサイトに関して、生命保険会社の多くは関与しないという流れになっています。

そこで、保険会社各社が、株式会社保険見直し本舗などの総合的代理店業務を一括で行なう企業と提携し、マージンを払って、自社の保険商品の説明と紹介を代行してもらおうという仕組みが生まれたわけです。

どちらかと言えば、利用者側に重きを置いた法改正といえるわけですね。

保険見直し本舗を利用して心配ないの?

一応、保険見直し本舗を利用して心配があるとすれば、やっぱりそれは利用者側の知識に、ある程度左右されやすいという点でしょう。

確かに厳格な法改正によって厳しく規制されていますが、やはり代理店業務と提携保険会社との関係は「利害」がつきものです。

となれば、所属するFPの方も、各保険商品のデメリットや欠点については、積極的に説明することは公平性に欠くでしょう。

数十社と連携しているわけですからね。「悪い事はそういえない立場」となるわけです。

また悪質な保険マッチングサービス会社がネットを中心に横行した関係上、どうしてもネガティブなイメージを持つ方も多いのは事実です。

それでも、自分で医療特約の実際の医療費請求の仕方とか、満期保険金設定、個人年金や学資保険等の積み立て計画とか、そういった考えは、とても素人では事前にかなり詳しく無ければ、ただ高い保険料を支払うだけになりかねません。

販売代理店ですから、それはもちろん、各保険会社の保険商品のメリットしか言わない点は歪めないですが、それでも各社の違いを知るには便利なサービスであると言えると思います。

自分でテレビCMで気になった終身保険、実際の中身について詳しく知りたい場合、通販型保険会社は営業職自体が無いので、やっぱりこうした店舗でFPから説明を受けた方が安心です

保険の見直しって、いつ頃が良いの?

「保険の見直しって、いつ頃が良いの?」も素朴な疑問として、多くの保険契約者が心に持っているモヤモヤでしょうね。

生命保険も含めて世相を反映して、保険商品も新しく生まれ変わり、既存の保険商品を保険会社が自ら更新することはよくあることです。

中でも医療保険、医療特約などは、大きく様変わりして、現代は「使うことを前提」として設計されています。

特に高齢化による影響はかなり強い

したがって、仮に主契約の終身保険などで、積み立て保険料をそのまま満期保険金として、最終的に受取りたいなら、保険の見直しは慎重になるべきですが、医療保険重視や、近年の労働年齢上昇に伴った、老後の働き方を考えるなら、保険の見直しは、保険見直し本舗などで、相談するのも悪くないと言えます。

現在の医療保険はかなり細分化されている

昔は結婚したからとか、子供が出来たからというタイミングで保険に入るのが通例でしたが、今は各家庭、共働きが当たり前で、ローンや生活費も昔と構成が違うため、保障も各家庭で必要なものが違って来ているわけです。

そういう意味では「リスク」を意識し始めたら、保険の見直しはそこから検討し始めるべきででしょうね。

これからの保険見直しと保険見直し本舗

災害が起こると途端に損保保険の加入が増えると言われていますが、今後はライフスタイルも変化し、終身雇用などの従来の働き方が大きく変わる可能性があります。

子育て家庭の世帯主が非正規雇用や契約社員というのも、今では珍しいことではありません。

しかしながら、少子化から学業もそれぞれインフラの改革で、設備の充実等で学費は上がり、生活の至るところで将来の備えが必要になってきています。

個人的なことですが、私の周囲の多くが晩婚で、50代で、お子さんがまだ小学校という家庭も多いです。

仮に11歳児だとすれば、お子さんが大学を卒業する頃には、親は年金生活者になっている可能性が高いです。

今はもう、家庭の誰かだけを守るような保障ではなく、その一家の将来設計に計画性が求められているわけですね。

その点では、これからの保険見直しと保険見直し本舗は上手に活用して、リスクに備える必要はあるのでしょう。

プロフィール
この記事を書いた人
松浦ちさ(通称たんご)

子持ちのアラフォー女子。何かとこだわりの強いたんご親子が試したコト、気になったコトを発信中。闇話や裏話が大好き!ときどき発信しています。

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