がん保険は必要?不要?本当はどっち?がん保険の実情も紹介します!

がん保険は必要かいらないのか 保険

人生において、非常にリスクの中でも青天のへきれきという病気がガンではないでしょうか。

女性では乳がん、男性では胃がんなど、依然として死亡率が高いこの病気に備えるがん保険について、その必要性に焦点をあてます。

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がん保険加入率は日本の全人口の6人に1人

がん保険とは、文字通り医療保障とは別に、がんで入院・手術したときに入院給付金や手術給付金が受け取れるように設計された、特約とは違う独自の保険契約です。

そのため、保険金も『診断給付金』と『特定診断給付金』という形で、ガンと医療機関で診断された時点で、あるいは契約上の所定の入院・通院が一定日数を超えた時点で、「給付金」と言う形で保険金を受け取れる仕組みになっています。

特徴は掛け捨て、つまり契約期間中に保険料を納め続けていれば、いつでもこの保険をガンで利用出来ますが、契約満了で掛け金は返金されることがない定期保険の一種です。

つまり、保険料を収める限りは生涯が定期になるという設計です。

がん保険の歴史を知っていますか?

ここで簡単に、がん保険の約40年の歩みをご紹介しましょう。

1955年、米国ジョージア州の小さな都市コロンバスで創業した保険会社アフラックが、当時からの米国では皆保険が存在しない以上、ガンの治療費は超高額であり、その病気の発生率は、日本で非常に高いことが現れたのが、高度成長期を過ぎた1970年代の日本でした。

1974年11月に、日本で初めてがん保険を発売したのが、この米国アフラックです。

元々は、、他社との差別化のためる医療保険の補完商品として、1958年初めてがん保険を発売しましたが、日本での需要が多いと判断したので、医療保険では日本におけるパイオニア、のアリコジャパン(現在のメットライフ・アリコ)に次ぐ2番目の保険会社として、がん保険を発売したのが始まりです。

当初は、一人の契約者が、何口も契約できていました。

更には、契約後、保険金が下りるまでは最低でも3ヶ月の保険料納付が必要だったんですね。

その間に被保険者が死亡した場合は、払込保険料を返還することになっていました。

その後、契約者数の増加に伴い、入院・死亡時の給付引き上げと在宅療養給付金の新設しながら、保険の設計を見直し、保険期間10年の「がん定期保険」が誕生しました。

これが雛形となり、診断給付金と通院給付金を新設した新しいがん保険が生まれたのです。

同時に、口数単位の販売の廃止により、腫瘍が粘膜の表皮に止まっている上皮内新生物などの補償を新たに特約に加えたがん保険が登場するようになり、今日のがん保険となっています。

現在でもがん保険は、どちらかと言えば大手は外資系保険会社です。

元々中小保険会社が、大手のサービスを補完する形でスタートしたので、今でもがん保険は単品契約が主流となっているわけです。

がん保険は必要?不要論がいわれる理由は?

そもそも昔は、ガン、つまり悪性腫瘍とわかるのは、初期症状より進行したかなり病気が進んだ結果、手の施しようがない死の病気として恐れられていました。

当時のがんの治療といえば、外科治療のメスによる切除、抗がん剤治療や放射線治療が確立してからも、副作用と悪影響で、ガンになれば絶望するという印象が強くあった時代があります。

それに比べて、現代は多くの有効な治療法や予防法が確立され、その普及が進められているし、高額医療制度など、公的支援もあるから、がん保険否定派も少なからずいることになるのでしょう。

しかしながら、一方で医療環境の流れでいえば、がん治療が飛躍的な進展を遂げながら多様化・高度化したことで、治療が受けられる人には格差が現代では生じています。

これは世界的なもので、法的な強制保険制度がある12カ国すべてにおいて、現代社会の光と影になっています。

それはなぜかと言えば、ガンの発病からの生存率には、早期発見以外に患者の社会経済状態が大きく関係しているからです。

早い話が、非正規雇用、契約社員、自営業、あるいは自由業等で、就業補償のない中で働く方は、ガンなどの入院治療や通院にかかる必要日数と、それで失われる所得の関係上、早期発見でも完全な治療に専念出来るかどうかは、不安要素がまだ残っているわけです。

先進医療の技術料は全額自己負担の現実

現代でも、難病患者の子供が、欧米の先端医療を求めて巷で寄付を募るケースは報道でもよく目にします。

特定の大学病院などで研究・開発された難病などの新しい治療や手術などの医療技術は、日本では実績を積んで確立されると、厚生労働省に「先進医療」として認められます。

しかし、それは診察料、検査料、投薬料、入院料などは公的医療保険が適用されても、『医療の技術料は公的医療保険の対象外』、つまり手術費用などは公的保険が使えません。

また、厚生労働省に届け出た医療機関以外で先進医療と同様の治療・手術などを受けても先進医療とは認められず、海外で手術を受けて帰国しても、公的支援は原則認めていない事になっています。

例えば、がん治療全体が総額200万円の費用がかかる場合、『診察・検査・投薬・注射・入院料』までが、患者の自己負担3割で済むということです。

仮にこの部分が100万なら、手術費用で100万かかれば、その部分は自己負担です。

がん先端医療は、実はこんなに高い

がんの放射線治療法で、重粒子線がん治療という、炭素イオンを、加速器で光速の約70%まで加速し、がん病巣に狙いを絞って照射する最先端の放射線治療法があります。

手術の要らない患者負担が低い先端医療ですが、この費用、一体いくらかご存知でしょうか?

答えは技術料、つまり公的保険が適用されない費用負担額は、313万円以上です。

国内では1,008件の実施例があり、入院も5.6日平均と非常に短いです。

高額療養費制度は入院にしか特化していない

高額医療費制度というのがありますが、『同じ人が同じ月に、同じ医療機関でかかった自己負担額が自己負担限度額を超えたとき』という条件で、月収28~50万円の場合などは、月額(医療費-267,000円)×1%に、約8万円をプラスした金額が上限となります。

この自己負担限度額では、あくまで治療に長期入院が必要だった場合だけに限る範囲で、実際の制度的に治療に専念できるという意味合いではないことがわかりますよね。

結局、この数字は入院費を想定しているだろうな、とご理解頂けるかと思います。

しかも、医療費の自己負担額が高額になった場合、一定の金額(自己負担限度額)を超えた分が、あとで払い戻される制度なので、結局は自己負担は最初から想定していなければ使えない制度です。

それに対応してくれるかは、医療機関次第ではあるでしょうね。

がん保険が必要になるのはなぜか?

それはひとことで言えば「生きるため」です。

過度な保険会社の宣伝をするつもりはありませんが、ガンという病気は依然として謎で、誰でも健康さえ気をつけていればかからない病気ではありません。

病気のメカニズムがまだ良くわかってない以上、完全な治療に関しても、まだまだ途上にあるということです。

加えてアフラックなどのがん保険に特化した保険会社は、手術、放射線治療、総合先進医療特約によれば、1回につき先進医療にかかる技術料のうち、自己負担額と同額 通算2,000万円まで保障するなど、国内でがん治療に特化した内容でもあるといえるのです。

一般的な生命保険の医療保障(特約)とは違って、病気に関してもガンに特化した定期保険なので、絶対に倒れて就業不可能となるリスクに備えるなら、がん保険は全ての労働者にとっては、必要とされる保険の一つです。

保険はがん保険(傷病保険)が原点でもあったという話

最後に、生命保険の起源は中世ヨーロッパの都市で組織された同業者組合である「ギルド」が発祥とされています。

同業者の労働組合がその原点です。

病気やケガで働けなくなった時や、死んでしまったときの遺族への生活援助の相互扶助の備えで、組合費を集めていたのがその始まりです。

それは「香典」を積み立てるという、今日の保険料の原型になっています。

しかし、同一の定額積み立ては、組合員の生活次第で支出が厳しい事もあって破綻、そこで、有名な天文学者エドモンド・ハレーが、18世紀に死亡率に基づいた生命表を作成し、『死亡リスク』を冷静に判断できる資料が生まれたのです。

この『死亡リスク』の中には、現代では糖尿病や高脂血症などを含めた、生活習慣病が含まれてますが、がんはそれとは異なる誰にでも起こり得る病気の一つです。

このガンが完全な治療法と原因がつかめるその日が来るまでは、がん保険は、「助け合いの仕組み」として、皆が保険料でその高額な先端医療の費用を支えていく必要があるわけです。

ガンにはまだ生命表はありません。しかもガンは再発率が極めて高いのです。

従って、がん保険が必要か不要かの議論は、既にもう答えは出ていると言えます。

自分が、がんによって失うものが何かを想像すれば、それは必ず必要となる日があるかも知れないのは間違いないでしょう。

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松浦ちさ(通称たんご)

子持ちのアラフォー女子。何かとこだわりの強いたんご親子が試したコト、気になったコトを発信中。闇話や裏話が大好き!ときどき発信しています。

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